（センター・フォー・ア・ニュー・アメリカン・ドリームより）

センター・フォー・ア・ニュー・アメリカン・ドリーム（Center for a New American Dream）が行った全国調査によると、「アメリカン・ドリームの実現が困難になった」と思う米国人の割合が、10年前の64％から79.8％に増えました。困難になった主な理由として、教育費の高さ（72.2％）、医療費の高さ（71.8％）、労働者賃金の低さ（67.2％）、私たちの物質主義的な文化（58.0％）が挙げられています。

過去５年間で38％の米国人が自主的に労働時間と収入を減らしました。そのおかげで余暇時間が増えストレスが減ったと報告されています。そうした人々の21.2％が「変化に満足している、余分な収入がなくてもさほど気にならない」、39.2％が「変化に満足しているが、余分な収入があればよかったと思う」、25.9％が「収入が減ることは非常に厳しかったが、それでも変化には満足している」と答えています。「変化に満足していない」と答えたのは10.8％で、その他が2.5％でした。

また、米国人は共有することを増やし、共有型経済について学ぶことに関心があり、半数以上の回答者が共有することは、環境への影響を減らし、地域社会を築き、倹約に役立つと考えていることが明らかになりました。

今回の調査はポリシー・インタラクティブ（PolicyInteractive）と協力して2014年３～４月に18歳以上の米国人1,821人を対象に実施されました。