国内総生産（GDP)には、汚染や自然破壊などの環境に対して生じたコストが反映されていないことが問題視されてきました。国連は1992年の国連環境開発会議（地球サミット）を受けて、環境と経済の両方を考慮した持続可能な発展の進捗を測るために、「環境・経済統合勘定体系」（SEEA）の確立を進めました。

この取り組みの一つとして提示されたのがグリーンGDPです。これは、環境を考慮した経済発展の指標として開発されたもので、国内総生産（GDP）から、環境の悪化を貨幣評価した自然資産の減耗などを差し引いて計算します。「環境調整済国内純生産」（Eco Domestic Product：EDP）とも呼ばれます。

日本政府が行った1990年の試算ではGDP（430.0兆円）に対して、グリーンGDPは362.7兆円でした。

グリーンGDPは他国でも計算方法が考えられていますが、環境コストを貨幣換算することが難しいなどの問題点が挙げらています。

参考：「環境・経済統合勘定の試算について」（内閣府）

「平成22年版　図で見る環境白書」環境省）