（米国心理学会より）

米国、ワシントンＤＣ発―ベビーブーマー世代以降、米国の若者の間で政治への参加、他人を思いやる心、環境保護への関心が低下している――米国心理学会（ＡＰＡ）は３月15日、このような結果を示した研究論文が３月の学会誌『Journal of Personality and Social Psychology』オンライン版に掲載されたと発表した。

これは米国サンディエゴ州立大学のJean Twenge教授（心理学）が率いた研究で、約40年にわたり累計900万人の若者（高校最上級生と大学新入生）を対象とした２つの意識調査のデータを分析した。

その結果、「1980～90年代生まれのミレニアム世代は、その前の世代よりも思いやりがあり、地域社会を軸に考え、政治にも参加している」という一般的によく言われる見方はほぼ間違っており、ベビーブーマー世代とＸ世代が今のミレニアム世代の年齢であった時に比べると特にそうであることが明らかになった。また最近の若者は、地域社会志向が低く、カネやイメージ、名声を重視する傾向にあるという。

Twenge教授は「政治に関わらない、環境への関心が薄い、モノを重視するといった若者の傾向が世代とともに強くなっていくことは、社会に大きな影響を与える可能性がある」と指摘している。