（株式会社電通より）

電通は、今後のソーシャル消費の動向を探るために首都圏在住の20－60代男女600名を対象に、「ソーシャル意識と行動に関する生活者調査」を実施し、その結果を８月８日に発表した。

同調査によれば、ソーシャル消費、ソーシャル・コミットメント、日常のソーシャル行動、の３つの領域に関与度が高い人々は42.2%で、このうち３つの領域すべてにおいて関与度が高い人々が14.2%、３つのうちの２つに関与度が高い人々が28.0%だという。

ソーシャル消費該当者：社会貢献型商品や環境・エコ・省エネに配慮した日用品を購入したことがあり、環境・エコ・省エネに配慮した耐久財を購入又は購入を検討している人

ソーシャル・コミットメント該当者：定期的に特定の団体に寄付、被災地や恵まれない人への何らかの物資提供、ボランティア活動への参加、地域コミュニティ活動への参加、ソーシャルテーマ（環境・エコ・エネルギー、被災地支援、社会貢献、地域コミュニティ等）のイベント・セミナーへの参加、ソーシャルテーマのＮＰＯ/ＮＧＯ活動への参加のいずれかに当てはまる人

日常のソーシャル行動該当者：環境・エコ、節電、食、シェア、地域コミュニティ活動のうち４ジャンル以上で関与度の高い人