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ジャパン･フォー･サステナビリティ（JFS）ウェブサイトより

博報堂が２月15日に発行した「Global HABIT（グローバルハビット）」第７回レポートによると、アジア生活者は暮らし向きが改善したと感じ、総じて今後に明るい見通しを持っている。同レポートでは、アジア14都市（香港、台北、ソウル、シンガポール、クアラルンプール、バンコク、メトロマニラ、ジャカルタ、ホーチミンシティ、デリー、ムンバイ、北京、上海、広州、参考として東京）の生活者の「暮らし向き・お金に対する考え方・資産形成」について分析した結果を報告している。

経済的な暮らし向きの状況や今後の見通しについては、14都市中７都市で暮らし向きが「昨年より良くなった」と感じる生活者が５割を超え（東京は１割程度）、14都市中13都市で今後の見通しが「良くなる」が５割を超えた（同２割程度）。特にデリー、ムンバイ、メトロマニラは明るい見通しを持っていた。

お金についてあてはまる考え方については、「毎月決まった額を貯金」が13都市で１位か２位、「世の中お金で決まることが多い」が14都市全てでトップ５に入っており、この２つは全都市共通と言える結果が出た。ちなみに、東京の１位は「自分がもらう年金に不安を感じる（75.1%）」で、２位以下を約25%以上引き離す結果であった。