（Barclaysより）

国際金融機関のバークレイによると、動物の肉を生産・消費することの影響に意識を向ける人が増える中、代替肉はベジタリアンだけでなくあらゆる人々を対象にすることで食肉産業の主流になる可能性を秘めています。英国では実際、「野菜中心の食事」の92パーセントを消費しているのはベジタリアンではなく、2,200万人の「肉や魚もたまには食べるセミ・ベジタリアン」です。

人口や需要の増加により世界の食肉消費量が増加する中、植物由来のたんぱく質には大きな市場機会があり、2029年には１兆4,000億ドルと言われる世界の食肉産業の10％を占めると考えられています。人々は動物福祉や健康の面から、また環境への影響から代替肉を食するようになるでしょう。

それでも、代替肉が主流になるには、小売店がより多くの代替肉を店に並べたり、ファストフード店が「より健康的な商品」としてメニューに取り上げるなど、人々に代替肉のメリットを伝えるための連携した取り組みが必要になります。代替肉を含む健康的な食品は一般的に値段が高いため、生産者が手ごろな値段で提供することも必要です。

また現在、代替肉の規制、特に表示に関する議論が活発になっています。不適切な表示や不透明な生産過程は消費者を遠ざけるためです。米国では、消費者の信頼感は食品医薬局（FDA）の監督によって高まるという調査結果もあります。現在、FDAや農務省（USDA）が肉や卵の安全性・表示に関しては共同で規制していますが、植物由来の製品に対しても明確な規制が求められています。