世界の幸せニュース
2022.01.06
マヤ文明の特徴を取り入れ、持続可能性に配慮した駅、メキシコに建設予定
メキシコのユカタン半島の町トゥルムは、カリブ海に面するリゾート地で、マヤ文明の城壁都市の遺跡があることで知られています。この地に新たに建設される鉄道駅は、スペインによって征服される以前のマヤ文明の建築...
2021.12.30
スウェーデン：シェアリングエコノミー実証実験 消費者は「価値の共創者」に
環境先進国と言われるスウェーデンで、2017年から2021年までの４年間、都市部でのシェアリングエコノミー実証実験事業「シェアリング・シティーズ・スウェーデン（Sharing Cities Swede...
2021.12.15
米国：スロー・フラワー運動 花も地産地消を！
切り花の約８割を輸入している米国で、花も地産地消しようという動きがあります。日持ちせず、贅沢品でもある花を、燃料や包装資材など多くのコストや資源を投じて輸入するのは持続可能性という観点からは望ましくあ...
2021.12.11
持続可能では不十分、これからは再生力のある未来を目指す
今日の課題は、炭素排出とコミュニティの健全性、生物多様性と社会正義、貧困と土地利用のように複雑に絡み合っています。英国王立芸術・製造・商業振興協会（RSA）はこれらの課題を別々に取り組むのではなく、経...
2021.11.25
「おしゃべりができるレジ」で孤独を減らせ！ オランダのスーパーの取り組み
2021年９月、オランダの大手スーパーJumboが、2022年に200店舗で「おしゃべりができるレジ」を導入することを発表したと、複数のメディアが伝えました。 「おしゃべりができるレジ」は、急ぎではな...
2021.11.15
新たなハッピー・プラネット・インデックス発表される １位はコスタリカ：日本の結果についてエダヒロが解説
新たなハッピー・プラネット・インデックス（HPI）のランキングが、社会正義を実現する経済システムを目指す世界的なネットワークであるWEALLにより、2021年10月25日に発表されました。HPIは、限...
2021.11.13
英国王子創設の「アースショット賞」、受賞した実行可能な地球環境ソリューションとは？
地球環境問題への画期的な取り組みを表彰する「アースショット賞」の第１回授賞式が2021年10月17日にロンドンで開催されました。同賞は英国王立財団とウィリアム王子によって創設され、地球環境が直面してい...
2021.11.09
アップサイクル認証で経済的、環境的に持続可能な食料システムに
2020年6月、米国のアップサイクル食品協会（UFA）は、食品廃棄を防ぐ目的で、世界で初めて第三者組織による認可を受け、アップサイクルされた原材料や製品を示す「アップサイクル認証」を発表しました。 ア...
2021.11.02
中南米・カリブ諸国、ネットゼロ経済への移行で2030年までに1500万人の雇用を創出できる
新型コロナのパンデミックは社会の脆弱性を浮き彫りにしました。労働者のおよそ半分がインフォーマル（非公式）分野で働く中南米・カリブ諸国は、ロックダウンなどの措置で深刻な影響を受けています。コロナ後の回復...
2021.10.25
自然素材の廃棄物から新たな素材を作るための「レシピ」集：マテリオムの取り組み
自然素材の廃棄物などを利用して、新たな素材を作り出すための「レシピ」を無料で公開しているサイトがあります。国際的なネットワークによるプロジェクトMateriom（マテリオム）です。 ウェブサイトを開く...
2021.10.15
ドライバー自身が会社のハンドルを握る：協同組合型配車サービス
近年、オンライン上のプラットフォームを通じて短期的に働けるギグエコノミーが拡大しています。その代表格がウーバーやリフトといったライドシェア（自家用車の所有者と自動車に乗りたい人を結び付ける配車サービス...
2021.09.22
草の根活動によるエネルギーの地産地消：ピープル・パワー・ソーラー組合の取り組み
「エネルギーの地産地消」と聞くと、企業主導の大プロジェクトを思い浮かべる人も多いでしょう。しかし、米国カリフォルニア州のピープル・パワー・ソーラー組合（以下、ピープル・パワー）は、草の根活動によるエネ...
2021.09.14
フードデリバリーを協同組合にするとどんなメリットがある？
新型コロナウイルスの蔓延で外食がままならない中、インターネットを介したフードデリバリーの利用が急増しています。米国ケンタッキー州のレキシントンでは、協同組合という新しい形のフードデリバリーが登場しまし...
2021.09.02
アイスランド：週の労働時間削減への道程
（Autonomyより） アイスランドでは2015年から2019年にかけて、給与は減らさず労働時間を週40時間から35～36時間に削減するという大規模な実験が２回行なわれました。 レイキャビク市議会と...
2021.08.31
「飛行機を頻繁に利用する人」への課税は、CO2排出削減と「公平な旅行」に役立つ：英国の研究より
（ニューエコノミクス財団より） 「飛行機を頻繁に利用する人への課税によって、コロナ後には、英国の貧しい世帯は、現在よりも安く空の旅を楽しめる」ーーそんな研究が2021年７月10日、英国のシンクタンク「...
2021.08.14
米国アクロン市、アプリが地元経済を活気づける
米国オハイオ州東部にあるアクロン市は、地元経済を活性化するため、アプリを利用したユニークな取り組みを展開しています。アプリの名は「アクロナイト（Akronite）」。その狙いは、市民がゲーム感覚で楽し...
2021.08.10
テレワークで需要が高まるビデオ会議サービス、プラットフォーム協同組合に参入
（シェアラブルより） 新型コロナウイルス禍でテレワークや巣ごもり生活が続く中、ビデオ会議は仕事や暮らしに欠かせない重要なツールになっています。そうした需要拡大を受け、2020年に運営が開始されたのがオ...
2021.07.25
欧州連合（EU）、採卵鶏などのケージ飼育を禁止する法案提出へ前進
欧州委員会は、2021年６月30日、採卵鶏や母豚などのケージ飼いを段階的に禁止していく方針を発表しました。この方針は、欧州市民イニシアチブ（European Citizens' Initiative）...
2021.07.22
Corrency：デジタル通貨による地域経済復興プロジェクト
新型コロナパンデミックが世界経済を脅かす中、チェコのキヨフ市では2021年４月26日、疲弊した地域経済を活性化させるための財政支援プロジェクト「Corrency」の実証実験が始まりました。 Corre...
2021.07.16
SDGs目標達成状況：目標採択以降初の「世界的に後退」 日本は18位
持続可能な開発ソリューションネットワーク（SDSN）とベルテルスマン財団は2021年６月14日、2015年の持続可能な開発目標（SDGs）採択以降初めて「達成状況が後退」とする、2021年度版「持続可...
